1. 新着情報

 新型コロナウィルスワクチン接種のご案内

令和3年5月より上記につきまして開始しています。ワクチンを確実に無駄のないように必要な皆様に接種できるよう、行政からの指導に基づき、完全予約制です。該当する方はお問い合わせ下さい。


 門田久紀医師担当の診療の案内

   一時中断していましたが(平成29年5月より行っていました毎週火曜日午前)、

令和3/2021年4月3日土曜日より再開します。

   ご迷惑をおかけしましたが、今回より火曜日から土曜日となりますので、宜しくお願い致します。

専門:循環器内科、内科一般(日本内科学会認定医、日本循環器学会専門医)


   インフルエンザワクチン・高齢者の成人用肺炎球菌ワクチンについて:

令和2年度のインフルエンザワクチン予防接種は終了致しました。

   インフルエンザワクチンについては、毎年、10月中旬より概ね年末頃まで行っていますが、今年度は新型コロナウィルスの影響で、国の勧告により、原則(目安)として65才以上の方等は、10月1日より開始しております。それ以外の方は、10月26日以降となっております。予約制となっています。本年度は、開始が早かったことと、新型コロナの影響で、ワクチンの供給がなくなりましたので、終了とさせていただきます。

 また、65才以上の公費(一部)負担の方のインフルエンザワクチンも受け付けております。期間内でないと公費負担とはなりませんのでご注意ください。
   こちらは、実施期間は10月1日~となっておりますが、こちらも終了しました。

  インフルエンザのワクチンは、なるべく早く接種するようにしましょう。年末から流行することもあり、1~2月の流行時期に最大効果を得るには、早期に免疫を付ける必要があります。当院では、11月中の接種をお勧めしています。



令和3年度の高齢者の成人用肺炎球菌ワクチンの案内
   昨年に引き続き、当面の経過的処置として市町村が実施する定期的に行う予防接種です。2014年10月から開始して、5年間の経過処置で、2018年度で一旦終了していましたが、対象者の摂取率が少ないことから、さらに5年間+5年間の経過処置にて延長されています。
 今年度は令和3年/2021年4月1日より、令和4年/2022年3月31日までの期間、以下の対象者につき、接種が当院でも可能です。予約制となっています。あらかじめ市町村より通知のあった接種券等の通知書類をご持参ください。
 
65歳  昭和31年4月2日生~昭和32年4月1日生の方
70歳  昭和26年4月2日生~昭和27年4月1日生の方
75歳  昭和21年4月2日生~昭和22年4月1日生の方
80歳  昭和16年4月2日生~昭和17年4月1日生の方
85歳  昭和11年4月2日生~昭和12年4月1日生の方
90歳  昭和   6年4月2日生~昭和   7年4月1日生の方
95歳  大正15年4月2日生~昭和   2年4月1日生の方
100歳 大正10年4月2日生~大正11年4月1日生の方

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  子宮頚がんワクチン

  平成23年3月より公費負担での接種が高校2年生より始まりました。しかし現在、副作用の報告があり、検討中ということで、積極的接種を差し控えている状況です。

  ワクチン接種については、それぞれに説明書がございますので、読んでご理解をして頂いたうえで、同意書に記載をお願い致します。また、接種後、約30分程度院内にて安静にしてお帰り下さい。アナフィラキシー・ショック(ワクチン接種後の急性期にみられる副作用)の予防のために必要とされています。

  その他のワクチンは随時行っております(該当ページを参照ください)。

  詳細はお問い合わせ下さい。

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   血圧脈波検査について

  平成23年12月より、血圧脈波検査装置(CAVI/ABI)を導入しました。関連する検査としては、当院でも以前から行っている、頸部エコー検査にて血管内の血流やプラークなどを調べる検査もありますが、これよりはやや簡便でスクリーニングに適しています。

  血管の動脈硬化が原因で、歩行時に足がだるくなって休み休み歩く傾向があるなどの症状のある場合などに積極的な適応があります。

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   自由行動下血圧測定

平成21年1月より、保険適応の開始に伴い、高血圧症の診断・治療の一環として、上記の検査機器を導入、自由行動下血圧測定を当院でも行っています。

ご希望の方は、お問い合わせ下さい。

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   特定健診について

  上記の実施を当院でも平成20年4月から行っております。従来の市町村や健康保険組合の健診が、愛媛県内で広域化・再編成されたものですが、これに伴い当院でも行うようになりました。

  健診には市町村や健康保険組合から交付される特定健診の受診券が必要です。詳細は、市町村・健康保険組合、または当院にお問い合わせください。

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